採用サイトを持つメリットとは？必要性や目的から運用のポイントまで詳しく解説

1.採用サイトの目的と必要性

「採用サイト」とは、採用情報の発信に特化した「採用専門サイト」のことです。求職者を対象に、求人情報や自社の魅力を発信することを目的としています。

昨今、求職者の情報収集の手段はインターネットが主流です。多くの求職者が企業のホームページを閲覧し、応募の判断基準としています。そのため、採用情報に特化した専用サイトの必要性が高まっているのです。

1-1.採用サイトの目的

採用サイトの目的は、求職者に自社の存在を認知してもらい、応募動機を高めることです。企業本体のホームページ（コーポレートサイト）だけでは伝えきれない、自社で働く魅力やメリットを知ってもらうために、採用に特化した情報を発信します。

採用サイトが充実している企業は、ていねいな情報発信をしている企業として、求職者に好印象を与えることが考えられます。手軽に情報を得られる環境を整えることで志望度が高まり、応募数や内定承諾にもよい影響を及ぼすことが期待できるでしょう。

1-2.採用サイトの必要性

求人情報を調べる手段としてネット検索が主流になったことが、採用サイトの必要性が増した理由の一つです。多くの求職者は興味を持った企業があれば、まずその企業のサイトを訪れ、詳しい情報を得ようとします。

もう一つの理由は、コーポレートサイトだけでは、求職者に自社の魅力を伝えきれないことにあります。採用サイトがあれば、求職者だけをターゲットとした情報発信が可能です。

仕事内容やオフィスの雰囲気、先輩社員の紹介など豊富なコンテンツにより、自身がその企業で働く姿をイメージしてもらえます。応募動機を高めるためにも、採用サイトを充実させる必要があるのです。

2.採用サイトを持つメリット

採用サイトを持つメリットは、応募者の数と質の向上が期待できる点にあります。適切に運用することで、採用活動の大幅な効率化につながるでしょう。

具体的なメリットは以下の8つが挙げられます。

• 応募数の増加が見込める
  
• 制限なく多くの情報を発信できる
  
• 入社後のミスマッチを減らせる
  
• 採用コストを抑えられる
  
• 採用スピードが向上する
  
• 求人媒体以外からの応募が来るようになる
  
• データを有効活用できる
• 採用ノウハウが蓄積される

それぞれ、詳しく解説します。

2-1.応募数の増加が見込める

求人広告は契約期間のみの掲載ですが、採用サイトであれば年間を通じた情報発信が可能です。求職者の目に触れる機会が多くなるため、応募者の増加が期待できるでしょう。

独立したサイトは、発見されにくい側面もあります。しかし、採用サイトまでたどり着いた求職者は、自社に強い興味を持つ志望度の高い人材とも考えられます。

長期間求職者の目に触れる継続性と、志望度の高い人材が集まりやすいことで、結果として採用予定数を達成する可能性が高まるでしょう。

2-2.制限なく多くの情報を発信できる

求人広告と違い、掲載する情報量に制限のないことが、採用サイトのメリットの一つです。外部メディアである求人広告は、情報量だけでなく掲載するコンテンツにもさまざまな制約があることがほとんどです。

その点、自社メディアである採用サイトは、柔軟性の高い媒体といえます。テキスト情報だけでなく、写真や動画を駆使した魅力のあるコンテンツを、自由に発信できるでしょう。内容の更新もタイムリーに行えるため、常に最新の情報を提供できる点もメリットです。

2-3.入社後のミスマッチを減らせる

採用サイトは、豊富な情報量を発信できるため、よりリアルな会社の雰囲気を求職者に伝えることができます。仕事内容や社風、ビジョン、職場の雰囲気や実際に働いている社員の様子など、多くの判断材料を提供できるでしょう。

求職者は、豊富な情報をもとに入社後の自身の姿をイメージしやすくなるため、ミスマッチが生じにくくなります。入社後ギャップによる早期離職を減らせる効果が期待できます。

2-4.採用コストを抑えられる

自社でサイトを運用するため、採用コストを抑えられる点がメリットです。外部の求人広告は、掲載するたびに料金が発生します。人材紹介サービスを利用する場合、採用するごとに、かなりの額の出費を覚悟しなくてはなりません。

採用サイトは作成時に一定のコストはかかるものの、自社で運用すれば、ランニングコストを比較的抑えることが可能です。魅力ある発信でターゲットとする層が集まりやすくなることで、効率のよい選考が可能になり、採用活動全体のコストダウンにもつながります。

2-5.採用スピードが向上する

求人の掲載がタイムリーに行えるため、採用スピードの向上が見込めます。外部の求人広告は原稿作成や手続きなど求人が公開されるまでに時間がかかり、タイミングよく掲載できない場合があります。

その点、自社運用の採用サイトは求人の必要性が生じた時点で、すぐにサイトの更新が可能です。欠員補充など急を要する場合に、迅速に動けることがメリットです。

2-6.求人媒体以外からの応募が来るようになる

外部の求人媒体は、掲載期間が終了すれば応募が来なくなります。有料の求人媒体を常時掲載し続けることは、費用面と管理面で大きな負担となるでしょう。

自社運用の採用サイトであれば、年間を通して低コストで求人情報を継続的に掲載できます。検索エンジンを経由させることで、多くの求職者に求人情報を届けることも可能です。露出が高まることにより、有料求人媒体に依存しない採用活動を目指すことができます。

2-7.データを有効活用できる

外部の求人媒体の場合でも、応募者の情報はある程度収集できます。しかし、求人情報を閲覧しただけで、応募に至らなかった求職者の情報を得ることはできません。

自社の採用サイトの場合は、サイトのアクセス状況の解析が可能です。サイトの閲覧者の属性や、興味を示すコンテンツといった詳細なデータを収集できます。こうした、潜在的な応募者のデータを活用することで、より効果の高い採用サイトの運用が可能になるでしょう。

2-8.採用ノウハウが蓄積される

採用サイトは自社で運用するため、社内にWebサイトを活用した採用のノウハウが蓄積されるメリットがあります。掲載するコンテンツの企画から応募に至る導線づくりまで、自社の担当者が主体となって運用にあたります。

改善を重ねPDCAを回すことで、採用サイトはパフォーマンスを高めていくでしょう。時間の経過とともにノウハウが蓄積され、自社独自の採用手法が確立されるのです。

3.採用サイトを持つデメリット

一方で、採用サイトにはデメリットがあります。導入と運用に失敗しないためには、デメリットについて十分に認識しておく必要があります。考えられるデメリットは以下の3つです。

• 採用サイトの作成や維持に時間・コストがかかる
  
• 検索結果が上位表示されるまでに時間がかかる
  
• 応募者が集まるとは限らない

詳しく解説します。

3-1.採用サイトの作成や維持に時間・コストがかかる

自社にWebサイト構築のノウハウを持つ人材がいなければ、外注することが現実的な選択肢となります。サイト作成時に、初期費用が発生することは避けられません。自社で作成する場合は比較的費用を抑えられますが、かなりの工数と時間を要することが予想されます。

採用サイトが完成しても、日々のメンテナンスや更新が必要です。効果のある採用サイトを維持していくためには担当者を選任するなど、ある程度のリソースを割く必要があります。

3-2.検索結果が上位表示されるまでに時間がかかる

採用サイトを作成して、すぐに応募者が殺到することはありません。自社の採用サイトが検索エンジンで上位表示されるまでには、一定の時間が必要です。

その期間の応募は見込めないため、サイト立ち上げ後しばらくの間、急を要する欠員補充などは外部の求人媒体を利用することになるでしょう。

運用が軌道に乗り、求職者の目に触れるようになるまでは、補助的な母集団形成の手段として活用するよりほかありません。

3-3.応募者が集まるとは限らない

会社名で検索されるような知名度がない限り、採用サイト単体で採用活動を完結させるには困難が予想されます。採用サイトを作成しただけで、応募者が集まるとは限りません。自社のサイトを訪問してもらうための工夫が必要です。

求人広告で自社に興味を持った求職者を採用サイトに誘導するなど、認知度を高めていく取り組みを根気強く行う必要があります。

4.採用サイトに必要なコンテンツ

採用サイトに掲載するコンテンツを検討する際は、求職者がどのような情報を求めているかを考えましょう。入社後の姿がイメージでき、志望度が上がるコンテンツが理想的です。ここでは採用サイトに必要な4つのコンテンツを解説します。

• 企業ビジョン
  
• 募集要項
• 仕事内容
  
• 代表・社員メッセージ

詳しくみていきましょう。

4-1.企業ビジョン

企業が掲げている理念やビジョンは、その企業を知るうえで求職者にとって重要な情報です。理念やビジョンが共感できるものであれば、応募意欲は飛躍的に高まります。

自社が大切にしている考え方や、将来目指している姿、求める人材像などの理念やビジョンは、できるだけ詳しく具体的に記載するとよいでしょう。求職者に興味を持ってもらえるように、表現にも趣向を凝らす必要があります。

4-2.募集要項

募集要項は労働条件を明示する大切なコンテンツです。多くの求職者は、各社の募集要項を比較して、応募する企業を選んでいます。より魅力的な募集要項を作成することで、競合に流れることを防げるでしょう。

基本的な記載事項を押さえておけば、ある程度自由に記載できますが、年齢や性別を限定するなど、不適切な記載をするとトラブルに発展することもあります。賃金や労働時間などは具体的に記載し、誤解を生じさせてはいけません。

4-3.仕事内容

仕事内容は、求職者がもっとも知りたい情報の一つです。より具体的に記載することで、ミスマッチの防止につながります。

仕事内容に興味を持ち、志望度を高めてくれることが理想です。そのためには、魅力的なコンテンツに仕上げる必要があります。

仕事風景や一日の仕事の流れを、動画や写真で紹介することも効果的です。求職者自身が、その会社で働いている姿をイメージできると、ミスマッチも生じにくくなります。

4-4.代表・社員メッセージ

会社の代表や社員のメッセージやインタビューは、魅力的なコンテンツです。実際に入社した場合、一緒に働く人たちを具体的にイメージできるため、高い関心を持って見てくれるでしょう。

職場の人間関係を気にする求職者は多いものです。募集する職種や年齢・性別などを考慮し、バランスよく人選することで、より魅力を感じてもらえるコンテンツとなります。

5.採用サイトで成果を出すためのポイント

自社採用サイトの発見率を上げるためには、検索で上位表示されるための取り組みが必要です。ここでは、採用サイトで成果を出すための、10のポイントをご紹介します。以下で詳しくみていきましょう。

5-1.ユーザーファーストなサイトを意識する

採用サイトの役割は、ターゲットとなる求職者が求める情報を、見やすく・わかりやすく伝えることです。そのためには、ユーザーファーストの視点が必要になります。

自社が発信したい情報だけを伝えていても、志望度を高めることはできません。求職者がどのような情報を欲しているのか調査し、より魅力的に感じてもらえるコンテンツ作成を心がけましょう。

5-2.オリジナリティにこだわりすぎない

採用サイトは必要な情報を伝える場であるため、オリジナリティにこだわりすぎると逆効果になる場合があります。基本的なフォーマットを重視し、必要な情報が確実に伝わることを、まず意識するとよいでしょう。

自社で作成する採用サイトは盛り込める情報量が多く、レイアウトなども自由に決められます。オリジナリティを出し、競合サイトと差別化を図りたいと考える担当者もいるでしょう。

しかし、無理をして差別化を図るよりも、求職者が欲しい情報を網羅し、わかりやすく伝える工夫をすることのほうが大切です。

5-3.SEO対策を行う

自社のサイトを検索結果の上位に表示させるために、SEO対策は不可欠です。SEOは「Search Engine Optimization」の略語で、日本語では「検索エンジン最適化」と訳されます。

検索エンジンからの流入を増やすことが、サイトの発見率を高める重要なポイントです。Webマーケティングに強い人材が社内にいる場合は、担当してもらうとよいでしょう。そうでない場合は、コンサルティングなどを外部に委託することも考えなくてはなりません。

5-4.Web広告を出稿する

短期間で検索上位表示を目指す場合、Web広告を出稿するのも一つの方法です。SEO対策は効果が出はじめるまで、一定の時間がかかります。Web広告を出稿すれば、SEOの効果が出ていない時期でも、サイトの露出を高めることが可能です。

Web広告は、自社に興味や関心があると見込まれるユーザーに、ピンポイントで情報を届けられることがメリットです。即効性が期待できる反面、費用がかかるため、費用対効果を検証しながら行う必要があります。

5-5.定期的に更新する

更新頻度が低い、あるいはまったく更新されない採用サイトは、求職者の不信感につながる可能性があります。最終更新から1年以上経過しているサイトは、「現在も採用活動が行われているのか」と、求職者は不安になるようです。

また、人材採用に熱心ではない企業として、マイナスのイメージを持たれることも考えられます。更新を滞らせることなく、常に最新の情報を提供しましょう。

5-6.CVまでの導線設計を行う

「CV」に至るまでの導線設計を適切に行うこともポイントです。CV（コンバージョン）とは、Webマーケティングの分野では、サイトから得られる最終的な成果を指します。採用サイトのCVは、求職者が応募（エントリー）してくれることです。

トップページからエントリーボタンまで、魅力あるコンテンツで興味を引きながら、スムーズに導く設計が理想です。求職者がコンテンツを閲覧し、興味がもっとも高まったポイントでエントリーボタンが現れると、エントリーの確率が高まるでしょう。

5-7.複数の求人媒体と組み合わせて使う

採用サイト単体では、効果が出るまでに時間がかかるものです。軌道に乗るまでは、ほかの求人媒体の活用により補う必要があるでしょう。

求人媒体によっては、採用サイトと直接連携できるサービスもあります。媒体のページに自社サイトへのリンクを設けることで、効果的な誘導が可能です。複数の求人媒体から自社サイトに流入する流れを作れば、相乗効果が期待できます。

5-8.SNSを活用する

自社の採用サイトの認知度向上には、SNSの拡散力を利用することも効果的です。TwitterやInstagramなど、SNSを活用した採用活動は「ソーシャルリクルーティング」と呼ばれ、注目を集めている手法です。

SNSを活用するメリットは、素早い情報発信が高い頻度で実施できる点にあります。SNS上で良い反応が得られれば、自社のポジティブなイメージが拡散され、信頼度もアップします。採用サイトの認知度も高まり、応募者増が期待できるでしょう。

5-9.写真や動画をうまく活用する

採用サイトは、積極的に写真や動画を盛り込みビジュアルに訴えかけることで、より自社の魅力を伝えることができます。

写真や動画に関しては、オリジナルのものを用意することが望ましいといえます。そのほうが自社の雰囲気が、よりリアルに伝わるためです。可能であれば、撮影をプロに依頼することを検討してもよいでしょう。

オフィスの様子や社員の座談会、代表者インタビューの様子など、雰囲気がリアルに伝わる写真や動画は、求職者に入社後の姿をイメージさせ応募意欲をかき立てるものです。

5-10.サイト解析と改善を行う

採用サイトは定期的に効果を検証して、改善を行うことで効果を高めることができます。Googleアナリティクスなどの解析ツールを用いると、サイトの訪問者数や属性、滞在時間や離脱したポイントなど、詳細なデータを得ることが可能です。

こうしたデータを分析し、サイトの改善点を洗い出します。PDCAを回しながら手を加えていくことで、より成果につながる採用サイトへと成長していけるでしょう。

6.魅力ある採用サイトで応募者増を図ろう

自社に魅力を感じてくれる求職者と一人でも多く接点を持つことが、採用活動の成否を握ります。そのため、自社の魅力を発信するツールとして、採用サイトは必須のものになりつつあるようです。

本記事でご紹介した、さまざまな対策を根気強く続けることで、サイトの認知度は向上していきます。ぜひ採用サイトの導入を検討してみてください。